保土谷化学グループ 4つの約束〜次の100年に向けて〜

社会を支える化学メーカーとして、
新たな100年においても
持続的成長を目指します。
コア技術をベースにグローバル・ニッチ分野で、
オンリーワン・ナンバーワンのスペシャリティ製品を創出し続けます。

保土谷化学グループの特長は、機能性色素・機能性樹脂・基礎化学品・アグロサイエンス・物流関連等の各分野で、それぞれのグループ会社が、高いスペシャリティを持っていることです。その中で、保土谷化学グループ各社は、それぞれの研究開発・生産・販売部門が三位一体となり、お客様の多種多様なご要望に対応して、独自の技術力やネットワークを活かしながら、常に、高品質の製品やサービスを提供しております。そして、そのことが、保土谷化学グループ全体としての高い評価につながり、お客様との強い 信頼関係を築いております。
有機合成を核とする得意技術とノウハウを、一層、応用展開していくことで、グループ全体の高機能・高付加価値化を進め、お客様によりご満足いただけるオンリーワン・ナンバーワンのスペシャリティ製品・サービスの提供を、実現してまいります。
グループ各社において各専門分野での技術を活かすとともに、グループ内で、得意技術・ノウハウを応用展開することにより、高機能・高付加価値創出型の企業グループを目指すことが、全てのステークホルダーの皆様との共同の利益、および保土谷化学グループの企業価値の向上に資するものと、考えております。


独自の化学技術で環境に配慮した製品づくりを推進し、
「環境と化学の調和」を創造し続けます。

暮らしと社会に貢献する高機能・高付加価値創出型企業として、保土谷化学グループはダイナミックなイノベーションを推進しております。ベースとなるのは、伝統ある有機合成力を基盤として磨き上げた「高純度化技術力」「機能素材開発力」「機能素材評価力」の3つの基盤技術と、鍛え上げた「価値創造力」「研究開発力」「生産技術力」の3つの企業力です。
保土谷化学グループは、これらのチカラを結合し、これからの時代に求められる環境に配慮した製品づくりを、設計・開発段階から取り組み、暮らしと社会を支える化学企業として、今後も技術を磨き続けます。そして、こうしたグループパワーをさらに高めるために、今後もコスト競争力・収益力・リスク抵抗力に対し優位性を持った保土谷化学グループを構築し、「環境と化学の調和」を創造して社会に貢献してまいります。


社内の革新を続け、
コーポレートガバナンスの充実・強化を続けてまいります。

CSR活動の推進にあたり、2016年4月にCSR委員会を設置したのに続き、2017年4月には同委員会の下部組織としてCSR推進室を設けました。この体制を基に、全ての役員・従業員に対しESG経営のさらなる浸透を図っております。
一方、幅広いステークホルダーの皆様からの信頼を継続して向上させるため、コーポレートガバナンスの充実にも早くから取り組んでおります。2003年に執行役員制を導入し、経営と業務執行の分離を目指してまいりました。その後、2015年に「監査等委員会設置会社」へ移行し、取締役会の監督機能、プロセス監査を一層強化するとともに、監督と業務執行とを分離して、迅速な意思決定と 業務運営を実現できる体制を整えました。さらに、2018年1月には、監督機能と執行機能の一層の強化を狙いとし、「経営の戦略的な意思決定と監督機能」「事業戦略の迅速な執行機能」の分離を推進し、監査等委員でない取締役を7名から3名の体制に移行しております。
保土谷化学グループは、これらを通してガバナンスの実効性を確保し、企業価値の向上に努めてまいります。


全てのステークホルダーを大切にします。

保土谷化学は2016年11月に創立100周年を迎え、100年企業の仲間入りを果たしました。これからの新たな100年でも、保土谷化学グループが社会に貢献し続けていくには、持続的成長が欠かせません。
そのために必要なのは、先輩たちが培ってきた伝統や遺産を私たち自身、そして次の世代に引き継ぐことです。伝統や遺産には、目に見えるものと目に見えないものがありますが、目に見えるものとして、さまざまな製品群、高度な技術力とその特許、海外を含む生産拠点と生産設備、お客様とお取引先様などがあります。目に見えないものとしては、保土谷化学グループの製品が人々のお役に立ったときのメーカーとしての喜びと誇り、オンリーワン・ナンバーワン製品を創出し続けるビジョン、全てのステークホルダーの皆様に対する感謝の気持ち、などが挙げられます。そして、目に見えないものが、目に見えるものをもっと良くしていくことができると、保土谷化学グループの全ての役員・従業員は確信しております。
引き続き、保土谷化学グループならではの伝統・遺産を大切にし、持続的な成長と社会的責任を果たし、グループ経営理念の実現を目指してまいります。